異業種転職で年収交渉をしてみたものの、希望年収が高すぎて払えないと言われてしまった経験はありませんか？
金額に見合う・見合わない関係なしに、採用側に資金力がない故に自分自身の希望額とマッチせず、なかなか転職活動が思うようにいかないということもあるはず。
そこで、今回は「異業種転職で年収交渉をせずに年収アップを実現する方法」について解説します。
年収を上げられる環境で実績を活かして活躍していきたいと考えている方は、ぜひ参考にしてみてください。
年収交渉せずに年収アップを狙う方法
基本給以外で、年収が上げられるインセンティブがある仕事を選びましょう。
インセンティブというのは、一定以上の成績を上げた社員に定期的に支払われる成果報酬のことで、売上を上げたうちの一部を報奨金として支払う制度のことをいいます。
これにより、売上実績を伸ばせば伸ばすほど、自身の給与に反映されるので、仕事に対するモチベーションを高い水準で保つことができ、嫌だなと思う仕事にも真摯に向き合うことができます。
インセンティブがあるものってどんな仕事？
売上に直結する仕事であれば、インセンティブが発生します。
例えば、保険業・不動産業・自動車販売業など。ノルマが発生する営業職やお客様からお金を預かるポジションであれば利用できます。
もし入りたいなと思う会社でインセンティブ制度があるのか分からないという場合は、面接の逆質問の際に「インセンティブ制度はありますか？」といった質問で制度に関して確認してみましょう。
ちなみに他の逆質問の種類や方法については下記の記事でも紹介しています。気になった方は合わせてチェックしてみてください。
基本給が低いのになぜ？企業がインセンティブで報酬を高く支払う理由
業績不振になった際、支出額を調整できるからです。
というのも正社員の基本給というのは、経営者からすれば月額固定で支払い続ける一種のサブスクリプションのようなもので、電子サービスのように「あまり使わなかったから今月は解約しよう」という風に支払いを止めることもできなければ、支払う量をいきなり少なくするといったこともできません。
なので、基本給の支払いができなくなってしまった場合は、人員削減のために従業員を整理解雇したり、事業で使える経費の枠を少なくする必要があります。
ただ基本給は低くても、インセンティブで報酬を高く支払っておけば、仮に業績が悪化しても、インセンティブの支払い基準の調整次第で、いきなり人員削減で従業員を解雇しなくても組織としての体裁や仕事を回し続ける仕組みは維持できるので、リスクを抑えるためにもインセンティブで報酬を釣り上げているというわけです。
おわりに
今回は「異業種転職で年収交渉をせずに年収アップを実現する方法」について解説しました。
もし面接を受ける企業でなかなか希望年収が通らず、でも売上実績は出せるので収入自体は諦めたくないという方は、インセンティブ制度がある会社の求人も探してみてください。
